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将来の元利合計({years}年後)

資産の推移(年ごと)

元本累計運用益評価額

積立・複利計算機の使い方と、複利のしくみ

「毎月3万円を年利5%で20年積み立てたらいくらになるか」は、複利がはたらくため単純な掛け算では出せません。本ツールは初期投資額・毎月の積立額・想定利回り・期間から、将来の元利合計と、そのうち元本がいくら・運用益がいくらかを分けて表示します。

このツールの使い方

まとまった資金を一度に入れる場合は初期投資額に、毎月コツコツ積み立てる場合は毎月の積立額に入力します。両方を同時に入れることもできます。想定利回りは年率(%)で、運用は年1回の複利として計算します。

単利と複利はどれくらい違うか

単利は元本にだけ利息がつき、複利はついた利息にもさらに利息がつきます。100万円を年5%で30年運用すると、単利なら250万円ですが、複利なら約432万円になります。期間が長いほど差は急激に開くため、複利は「時間を味方につける」仕組みだと言われます。

72の法則 ― 資産が2倍になる年数の暗算

72 ÷ 年利(%) で、元本が約2倍になるまでの年数がおおよそ分かります。年利3%なら24年、6%なら12年、8%なら9年です。細かい計算をする前のあたりをつけるのに便利で、逆に「10年で2倍にしたい」なら年利7.2%が必要と読むこともできます。

税金とインフレを忘れずに

計算結果は税引き前です。日本では通常、投資の運用益に約20.315%(所得税15%+復興特別所得税0.315%+住民税5%)が課税されます。NISAなどの非課税制度を使う場合は非課税ですが、制度には年間の上限枠があります。またインフレが年2%あれば、名目5%の利回りの実質は約3%です。「増えた金額」ではなく「買えるものが増えたか」で見る視点も持っておくと安全です。

想定利回りは約束された利益ではありません

本ツールは入力した利回りが毎年ぴったり続く前提で計算します。実際の相場は上下し、元本割れもあり得ます。あくまで計画の目安としてご利用ください。借入側の計算はローンシミュレーターで確認できます。

よくある質問

複利とは?単利との違いは?
+
複利は利息にもさらに利息が付く仕組みで、単利(元本にのみ利息が付く)より長期ほど大きく増えます。

本ツールは毎月複利で計算します。
将来価値はどう計算していますか?
+
月利=年利÷12として、初期額を複利で運用し、毎月の積立額を毎月末に加える前提で将来の元利合計を計算します。

金利0%のときは元本の合計になります。
積立のタイミングで結果は変わりますか?
+
変わります。本ツールは毎月末に積み立てる前提です。

月初に積み立てるとわずかに多く増えます。目安としてご利用ください。
税金や手数料は考慮されますか?
+
いいえ。運用益への課税や信託報酬などの手数料は含みません

年利は一定と仮定した概算で、実際の運用成果は変動します。
入力値は保存されますか?
+
いいえ。計算はすべてお使いのブラウザ内で行われ、入力値がサーバーへ送信・保存されることはありません。
計算式・参考文献
・将来価値 = 初期額×(1+i)ⁿ + 毎月積立×((1+i)ⁿ − 1) ÷ i(i=月利=年利÷12、n=月数=年数×12、期末積立)
・金利0%のとき = 初期額 + 毎月積立×n。元本合計 = 初期額 + 毎月積立×n/運用益 = 将来価値 − 元本合計
・年利一定・税/手数料なしを前提とした概算。複利計算(将来価値・年金終価)の一般式に基づく。
・72の法則: 元本が約2倍になる年数 ≒ 72 ÷ 年利(%)(概算に用いられる経験則)
・所得税法・地方税法および東日本大震災からの復興のための施策を実施するために必要な財源の確保に関する特別措置法: 上場株式等の譲渡益・配当等に対する課税は合計20.315%(所得税15%+復興特別所得税0.315%+住民税5%)。本ツールの表示は税引き前。
・租税特別措置法(NISA): 非課税口座内の運用益は非課税。年間の投資上限額が定められている。
・実質利回り ≒ 名目利回り − インフレ率
ご利用にあたって
当サイトは特定の金融機関を代表するものではなく、特定の金融商品の勧誘や投資助言を行うものでもありません。計算結果は将来の運用成果を保証しません。実際の投資は価格変動により元本割れの可能性があり、税・手数料も影響します。投資判断はご自身の責任で行ってください。

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