条件を入力してください
返済予定表（年ごと）
| 年 | 年間返済額 | 元金 | 利息 | 残高 |
|---|
ローンシミュレーターの使い方と、返済額の考え方
住宅ローンや自動車ローンは、金利がわずかに違うだけで総返済額が数十万〜数百万円変わります。本ツールは借入額・年利・返済期間から、毎月の返済額・総返済額・利息の合計を計算します。
このツールの使い方
借入額・金利（年率）・返済期間（年）を入れるだけです。計算は元利均等返済（毎月の返済額が一定になる方式）で、ボーナス返済なしを前提にしています。金利を少しずつ変えて再計算すると、条件交渉や借り換えの判断材料になります。
元利均等返済と元金均等返済
日本のローンで最も一般的なのが元利均等返済で、毎月の支払額が一定のため家計の見通しが立てやすい方式です。返済の初期は支払いの大部分が利息に充てられ、元金はなかなか減りません。いっぽう元金均等返済は元金を均等に返すため初期の負担は重くなりますが、元金の減りが早く総返済額は少なくなります。同じ条件でも数十万円の差が出ることがあります。
金利1％の差がどれだけ効くか
3,000万円を35年で借りる場合、金利1.0％なら毎月約8.5万円・総返済額は約3,557万円ですが、金利2.0％では毎月約9.9万円・総返済額は約4,173万円になります。1％の差が総額で600万円以上です。期間が長く借入額が大きいほど、金利差の影響は大きくなります。
繰上返済の効き方
繰上返済には、返済期間を縮める期間短縮型と、毎月の返済額を下げる返済額軽減型があります。利息の削減効果が大きいのは期間短縮型で、しかも返済の早い時期に行うほど効果が大きい（残りの期間ぶんの利息がまるごと消えるため）のが基本です。ただし手元資金を使い切ると急な出費に対応できなくなるため、生活防衛資金は残しておくのが原則です。
借りられる額と、無理なく返せる額は違う
金融機関の審査に通る額が、返し続けられる額とは限りません。住宅金融支援機構の「フラット35」は総返済負担率の基準を税込年収の30〜35％以下としていますが、これは貸せる上限であって無理なく返せる額ではありません。手取りは税込の75〜80％程度になるうえ、この基準には教育費や車の維持費は織り込まれていません。目安として年間返済額が手取り年収の20〜25％以内に収まるかで見ると安全側に立てます。加えて住宅なら固定資産税・修繕費・保険料、車なら車検・保険・駐車場代といったローン以外の維持費も家計に入れて判断してください。貯蓄側の試算は積立・複利計算機が使えます。
よくある質問
毎月の返済額はどう計算しますか？+
毎月返済額 = 借入額 × 月利 × (1+月利)^回数 ÷ ((1+月利)^回数 − 1)。月利＝年利÷12、回数＝年数×12です。金利0%のときは借入額÷回数になります。
元利均等と元金均等の違いは？+
本ツールは元利均等に対応しています。
繰り上げ返済は計算できますか？+
基本的な毎月返済のシミュレーションとしてご利用ください。
表示される金額は実際の返済額と同じですか？+
本ツールは固定金利・手数料なしを前提とした概算です。
入力値は保存されますか？+
・毎月返済額（元利均等）= P × r × (1+r)ⁿ ÷ ((1+r)ⁿ − 1)（P＝借入額、r＝月利＝年利÷12、n＝返済回数＝年数×12）
・金利0%のとき = P ÷ n。総返済額 = 毎月返済額 × n／総利息 = 総返済額 − P
・固定金利・手数料なし・ボーナス返済なしの元利均等返済を前提とした概算。
・元金均等返済は初期の負担が重い代わりに総返済額が少なくなる（本ツールは元利均等で計算）。
・住宅金融支援機構「フラット35」の総返済負担率の基準: 年収400万円未満は30%以下、400万円以上は35%以下（税込年収に対する年間総返済額の割合）
・金融庁「基礎から学べる金融ガイド」: 借入れの前に返済計画を確認することの重要性
当サイトは特定の金融機関を代表するものではなく、融資の勧誘・助言を行うものでもありません。計算結果の正確性を保証せず、実際の審査・金利・手数料・保証料・返済額とは異なります。契約前に必ず金融機関の正式な提示条件をご確認ください。