原価・利益率・粗利計算機

物販・ハンドメイド販売・飲食の値付けでは、「この価格で利益はどれくらい残るのか」を素早く知りたいものです。本ツールは原価と売価から粗利額・粗利率・原価率・値入率をまとめて計算し、目標の粗利率から売価を逆算することもできます。

このツールの使い方

上の欄は原価と売価から各指標を求める計算、下の欄は目標の粗利率から売価を逆算する計算です。「原価600円で粗利率40％を確保したい」なら、必要な売価がすぐ分かります。いずれも税抜の金額で入力してください。

最も多い誤解 ― 「利益率40％」が2通りある

同じ「利益率」でも、売上ベース（粗利÷売価）と原価ベース＝値入率・マークアップ（粗利÷原価）では数値がまったく違います。原価600円・売価1,000円なら、売上ベースは40％、原価ベースは約67％です。ここを取り違えると値付けを大きく誤ります。原価に40％足しただけでは、粗利率は40％になりません（600×1.4＝840円で粗利率は約29％）。粗利率40％を狙うなら600÷0.6＝1,000円が必要です。取引先の資料や仕入れ条件がどちらの基準かは、必ず確認してください。

掛け率という言い方

卸取引では「掛け率6掛け」のように言います。これは上代（定価）に対する仕入価格の割合で、6掛けなら定価の60％で仕入れるという意味です。このとき原価率60％＝粗利率40％になります。掛け率を下げる交渉は、そのまま粗利率の改善につながります。

粗利と営業利益は別物

本ツールが計算するのは粗利（売上総利益）で、売上から仕入原価だけを引いた段階の利益です。ここから送料・決済手数料・出品手数料・梱包資材・広告費・家賃・人件費を引いて、はじめて営業利益になります。ネット販売ではプラットフォームの手数料が売上の10％前後かかることも多く、粗利率30％でも実質はほとんど残らない、ということが起こります。値付けの際は変動費をすべて原価に含めて考えるのが安全です。

損益分岐点の目安

家賃や人件費などの固定費を粗利率で割ると、必要な売上高が出ます。固定費が月30万円で粗利率40％なら、30万円÷0.4＝月75万円の売上が損益分岐点です。値引きをするときは、この必要売上がどれだけ増えるかも合わせて確認しましょう。税込・税抜の換算は消費税計算機、値引き幅の検討は割引計算機が便利です。